荷主・物流の双方を支援できる第三者視点のソリューション提供
船井総研ロジ株式会社
おすすめポイント
DX・デジタル化によるコスト抑制
持続可能なESG経営の実現サポート
戦略から実行までを一貫サポート
基本情報
| 会社名 | 船井総研ロジ株式会社 |
|---|---|
| 専門分野 | ・物流効率化 ・DX推進 ・ESG経営支援 |
| サポート体制 | チーム体制で幅広く対応 |
| 現場ノウハウの豊富さ (倉庫・物流サービス運用有無) | 〇 |
| 拠点所在地 | 東京都中央区八重洲2丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー 35階 |
| 設立年 | 2000年5月 |
船井総研ロジ株式会社は、荷主企業(製造業、卸売業、小売業など)と物流企業のさまざまなニーズに対応する独自の特長を持つソリューションプロバイダーです。物流効率化、DX、コスト抑制、そしてESG経営の実現まで、最新の知見と技術で業界の課題解決を支援します。ここでは、そんな船井総研ロジ株式会社の強みや魅力をご紹介します。
目次
船井総研ロジ株式会社の特徴①:独自の第三者的立場で幅広い課題を解決

荷主企業・物流企業の両方を支援するソリューションプロバイダー
船井総研ロジ株式会社は、物流を「利用する側」と「提供する側」の双方にサービスを提供しています。これにより、企業の物流効率化や、AIやIoTを活用したDX・デジタル化、サプライチェーン全体でのコスト抑制、さらには持続可能な社会に貢献するESG経営の実現まで、幅広い課題をカバーし、解決に導くことができるのです。時代の変化に対応する持続可能な物流の創造
船井総研ロジ株式会社は、「物流の先進モデル企業を創る」ことをミッションに掲げ、より効率的で持続可能な物流を創造し、物流業界の生成発展と地位向上に貢献しており、つねに変化する経済環境や社会的な要求に対し、企業が最適な物流体制を維持できるよう支援を行います。具体的には、物流×ESGによる持続可能な経営への移行支援や、拠点配置の見直しによる業務改善、物流業務の実務支援や実務受託なども行っています。船井総研ロジ株式会社の特徴②:製造・卸・小売業向けのロジスティクス最適化コンサルティング

企業の収益向上をサポートする効率化とコスト抑制
荷主企業が抱える課題には、効率的な物流体制の構築と物流コストの見直しという2つの大きな柱があります。船井総研ロジ株式会社は、企業の物流サービスレベルを向上させるため、調達・社内・販売・返品という物流全体の流れの各プロセスを把握し、改善を行います。また、物流全体のコストを詳細に分析し、抑制策を提案することで、企業の収益向上をサポートします。たとえば、物流コストの妥当性評価や輸配業務のアウトソーシングなどのサービスを通して、具体的なコスト抑制を目指します。
ロジスティクス戦略の策定から現場改善までトータルサポート
企業が抱える課題に対してコンサルティングを組み合わせて行えることも、船井総研ロジ株式会社の強みです。たとえば、物流体制の抜本的な見直しを望む企業に対しては、「物流戦略策定」から「物流コンペ(入札)」の実行支援までを一貫して行います。また、グループ間の物流機能を集約したい場合には、「物流拠点配置」や「物流センター立ち上げ」を支援します。ほかにも、物流現場の生産性を上げたいというニーズには、「倉庫レイアウト設計」や「倉庫業務改善」、「物流センター自動化」といった具体的なサービスを提供しています。このように、各企業に合わせたトータルなサポートが行えるため、確実な成果を上げていくことができるのです。
船井総研ロジ株式会社の特徴③:業績アップに特化した物流企業向け経営コンサルティング

人材・営業戦略による安定した企業体制の構築
ドライバーや作業員の採用は、物流企業にとって深刻な課題のひとつです。船井総研ロジ株式会社は、時代に対応した採用マーケティングや教育体制強化を取り入れながら、安定した企業体制の構築をサポートします。たとえば、ドライバー専用求人サイト「ブルル」の掲載代行サービスも提供しています。また、新規荷主獲得・荷主交渉については、荷主企業向けのコンサルティングも展開しているからこそ立案できる「顧客ニーズを把握したマーケティング戦略・戦術」を提案し、業績アップをサポートします。
経営基盤を強化する各種コンサルティングメニュー
中堅・中小物流企業が抱えるさまざまな課題に対応するため、多角的なコンサルティングメニューを用意しています。「中期経営計画策定コンサルティング」や「M&Aコンサルティング」は、経営戦略の根幹に関わる支援です。さらに、「人事制度構築コンサルティング」においては、給与査定や評価、労働法違反対策だけではなく、「業績向上」を最重要テーマとした制度構築を目指します。このほか、「デジタル化コンサルティング」や独自のデータを用いた「物流現場5S診断」など、経営課題を明らかにする診断メニューも提供しています。

